交通事故を乗り越え、一人ひとりの人生に寄り添う。「鍼灸治療院かのん」橋本院長が貫く“一対一”の絆

長崎県大村市、新大村駅からほど近い場所に、自ら「長崎で一番ド派手な院長」と名乗る熱い治療家がいます。「鍼灸治療院かのん」の橋本さん自身の凄絶な事故経験を糧に、独自の治療哲学を築き上げた彼が、なぜそこまで「人との繋がり」にこだわるのか。その歩みと想いを伺いました。

鍼灸治療院かのん

◯住所：〒856-0805 長崎県大村市竹松本町679-4
◯電話番号：0957−47−7932

事故という絶望を「治療家」としての原動力に変えて

中山：本日はよろしくお願いします。橋本さんがこの業界に入られたきっかけは、ご自身の交通事故だったと伺いました。

橋本さん：はい。実はこの仕事をしている最中に大きな交通事故に遭いまして。首を負傷し、現在も左側に痺れや動きの不自由さが残っています。復帰まで2年半かかりましたが、その経験が「自分で開業する」という強い決意に繋がりました。

中山：ご自身が痛みを知っているからこそ、患者さんの痛みに共感できるのですね。

橋本さん：まさにそうです。元々は工場勤務でしたが、接客業を経て「人と関わる仕事」にやりがいを感じるようになりました。そんな時、当時の彼女（現在の妻）から「整体の資格があるよ」と教えられたのが始まりです。彼女の一言がなければ、今の私はありません。

中山：まさに、奥様との繋がりが今の道を作ったのですね。

中山：「鍼灸治療院かのん」のこだわりについて教えてください。

橋本さん：一番のこだわりは、受付から施術、お見送りまで、すべて私一人が担当することです。スタッフを増やす予定もありません。

中山：それはなぜでしょうか？

橋本さん：患者さんのその日の顔色、声のトーン、ちょっとした仕草……。それらは一対一で向き合い続けないと気づけない変化なんです。一人ひとりの状態に合わせ、鍼灸だけでなくアロマや最新の電気治療器（ES-5000）を組み合わせて、多面的にアプローチすることを大切にしています。

中山：場所選びにも、患者さんへの配慮があるとお聞きしました。

橋本さん：長崎は坂や階段が多いですが、怪我をした体にはそれが本当に厳しい。だからこそ、新大村駅から徒歩圏内の「平地」であることにこだわりました。広い駐車場も、通いやすさを考えてのことです。

中山：開業当初は、かなり苦労された時期もあったとか。

橋本さん：最初の3〜4ヶ月は、月の売上が5万円から10万円程度。「このままでは食べていけない」と、ハローワークで障害者雇用を探そうかと考えたこともありました。

中山：そこから、どうやって盛り返したのですか？

橋本さん：転機は、一人の大村高校陸上部の生徒が来てくれたことでした。他の治療院で治らなかった症状が、数回の治療で改善して走れるようになったんです。彼が後輩や仲間を次々と紹介してくれて、そこから一気に道が開けました。

中山：技術が信頼を呼び、今の安定に繋がったのですね。

中山：「自称・長崎で一番ド派手な院長」というキャッチコピーもインパクトがありますね！

橋本さん：ははは、ありがとうございます（笑）。この外見は、言わば「動く広告」なんです。街で声をかけてもらうきっかけになりますし、市長や市議の方々にも覚えていただけて、人との繋がりが広がる。これも一つの戦略であり、私のスタイルですね。

中山：最後に、今後のビジョンを教えてください。

橋本さん：規模を大きくするつもりはありません。死ぬまで、自分一人ですべての患者さんを見届けたい。治療だけでなく「ちょっと時間があるから橋本さんと話そうかな」と思ってもらえるような、温かい場所でありたいんです。

中山：治療を終えて「卒業」した患者さんが、また遊びに来てくれる。そんな関係性が理想ですね。

橋本さん：はい。卒業した高校生たちが食事に誘ってくれたりすることもあります。そういった「人としての繋がり」こそが、私がこの仕事をしていて一番嬉しい瞬間ですから。

交通事故という大きな試練を乗り越え、自らの経験を「癒やし」の力に変えた橋本さん。

「鍼灸治療院かのん」が大切にしているのは、単に痛みを取ることだけではありません。最初から最後まで一対一で向き合い、多面的なアプローチで心身を解きほぐしていく。その徹底したスタイルは、患者さんを「症状」ではなく「一人の人間」として大切にしたいという、橋本さんの信念の表れでもあります。

「ちょっと時間が空いたから、あの先生に会いに行こう」――。そんな風に、心から信頼できるパートナーを探している方は、ぜひ一度「ド派手で、誰よりも温かい」橋本さんのもとを訪ねてみてください。

あなたの院の成功事例を掲載しませんか？

WELLNESS NOWでは、整体院・治療院オーナーのインタビューを随時募集しています。集客・経営のリアルな声をメディアで発信しませんか。